DJI、高精度UAV測量のための「Phantom 4 RTK 写真測量講習プログラム」の提供開始
国際航業とDJIの監修による実践的トレーニングを2019年3月よりUTCで開講
DJI JAPAN 株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：呉 韜（ご とう）、以下「DJI」）とdo株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：髙原 正嗣、以下「do」）は、日本アジアグループ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役会長兼社長：山下 哲生）傘下の国際航業株式会社（代表取締役社長：土方 聡、以下「国際航業」）と業務提携契約を締結し、国際航業で長年培われた写真測量の知見を、DJI Phantom 4 RTKの機体特性に最適な形で反映させた、高精度UAV測量を実現するための講習プログラムを開発しました。全国の提携講習団体が、2019年3月より受講者の募集を開始します。受講者は、Phantom 4 RTKを使用した写真測量と対象地形を撮影した複数の写真を国際航業の「3次元空間解析クラウドサービス（KKC-3D）」で解析する概要手順を最短１日で学習できます。
「Phantom 4 RTK 写真測量講習プログラム」について
2016年より国土交通省は、建設現場における労働環境の改善並びに生産性を向上させるため、調査・測量から設計、施工、検査、維持管理・更新までのすべてのプロセスにおいてICT技術を活用する「i-Construction」を推進しており、UAVによる写真測量も急速に広まりつつあります。建設業界の生産性向上や労働力不足解消に貢献するツールの一つとして期待されているUAVですが、UAVの機体特性を把握し、かつ写真測量の前提となる知識を持つドローンオペレーターの数はまだ限られていることや、写真測量用ソフトウェアの各種設定や操作方法が難しいことといった課題の解決が求められています。
■本プログラムの特徴 - 本プログラムでは、１日の講習で以下の３点を習得することができます。
（１）UAV写真測量の前提となる知識
Phantom 4 RTKを使った写真測量を行なう上で必要となる、写真測量の原理やSfM概論、各種測位方式の仕組みを習得することができます。航空写真測量のリーディングカンパニーとして、建設、地質・海洋調査、防災分野での先進的な測量技術やノウハウを持つ国際航業が監修を行いました。
（２）Phantom 4 RTK等の機器の正しい使用方法
Phantom 4 RTKで使用するネットワークRTKや地上局の使用方法、操作を行うためのソフトウェアの正しい使用手順を習得することができます。
（３）３次元データ作成方法
国際航業が提供する３次元空間解析クラウド「KKC-3D」や「Pix4Dmapper」を活用した３次元
データ作成方法を習得することができます。さらに、受講者には特典としてKKC-3Dの優待プログラム（最大13万円相当）が提供されます。
■本プログラムの概要
（１）座学コース（1日）
<対象者> Phantom 4 RTKを購入した、もしくは購入をお考えの方
<カリキュラム>
①写真測量概論、SfM概論、測位方式の種類
②Phantom 4 RTKと関連機器および概念、GS RTKアプリの使用方法
③KKC-3D、Pix4Dmapperの使用方法、国際航業による精度検証事例
<受講費> 90,000円（税抜）
（２）座学＋屋外実習コース（1.5日）
<対象者> Phantom 4 RTKを購入した、もしくは購入をお考えの方
※飛行経験のない方は講習開催企業に予めご相談ください。
<カリキュラム> 座学コースに加え、Phantom 4 RTKを使用した半日間の屋外実習を行います。
<受講費> 140,000円（税抜）
[プログラム受講後の認定について] 受講者全員に修了証を発行します。※修了証発行には、講習後のオンラインテスト受験が必須となります。
[受講者募集開始] 2019年3月11日（月） 北海道、栃木、東京、大阪、福岡（全９キャンパス）で開講予定
[受講申し込み] UTC webサイト内 https://www.uastc.com/jp/
国際航業について
国際航業株式会社は、地理空間情報技術のリーディングカンパニーとして、最先端の計測技術と幅
広いコンサルティング技術により公共サービスの向上に貢献してまいりました。長年にわたり国内外で培った安心・安全な地域づくり、低炭素社会づくりのノウハウと、地理空間情報の高度な分析を可能とするGIS（地理情報システム）を活用し、「グリーンエネルギー」、「防災・環境保全」、「社会インフラ」の視点から、行政政策の立案や社会インフラの整備・運用の総合コンサルティングを実施し、新しい時代が求める「グリーン・コミュニティ」の創造を提案してまいります。
do株式会社について
民生用ドローンと革新的なカメラ技術で世界をリードするDJIの日本法人であるDJI JAPAN 株式会社と、ITサービス開発を手掛ける株式会社ORSOの共同出資により、2016年10月に設立。「ドローンで社会を豊かに」というミッションを持って、ドローンの利活用を促進するためのサービスの展開・ソフトウェア開発を行っています。
